サマリー: 21日（火）の米国市場は3指数そろって下落し、S&P 500は7,064（-0.63%）、NASDAQは24,259（-0.59%）、ダウは49,149（-0.59%）で取引を終えた。一方の日経平均は前日比+524円（+0.89%）の59,349円と59,000円台を回復し、ドル円は159.39円で米株安でも円安地合いが残存。本日の東京市場は、海外の利確圧力を円安メリット銘柄がどこまで吸収できるかが焦点となる。
米国市場
21日（火）の米国株は、主要3指数そろって小幅続落した。ダウ工業株30種は前日比-293.18ドル（-0.59%）の49,149.38ドル、S&P 500は-45.13pt（-0.63%）の7,064.01、NASDAQ総合は-144.43pt（-0.59%）の24,259.96で引けた。金曜の大幅高（ダウ+1.79%、S&P +1.20%）、月曜もマチマチで引けたあと、火曜は過熱感からの利益確定売りが広がった格好だ。
ハイテク勢ではエヌビディア（NVDA）が199.88ドルと節目の200ドル割れで取引を終えた点が象徴的だ。マイクロソフト（MSFT）は424.16ドル、アルファベット（GOOGL）は332.29ドル、メタ（META）は668.84ドル。一方でAMDは284.49ドルで引けて続伸し、半導体内でもややローテーションの動きが見られた。VIXは18.87と17台から一段上昇し、リスク許容度の小幅低下を示した。米10年債利回りは4.26%で横ばい、2年債利回りは3.72%で安定しており、売りは「金利要因」というより「短期加熱の巻き戻し」の色合いが濃い。
日本市場
前営業日となる21日（火）の東京市場は反発し、日経平均は前日比+524.28円（+0.89%）の59,349.17円で引けた。朝方は59,031円で寄り付き、高値59,611円まで買われる場面もあった。前日の月曜終値（58,824円）から節目の59,000円台を回復し、4月16日につけた直近高値59,688円の射程圏に戻した形である。安値は59,004円と押しは浅く、地合いの底堅さを示した。
本日の寄り付きは、前夜の米株3指数下落を受けて売り先行となる可能性が高い。ただし、ドル円は159.39円と前日比+0.23円の円安で推移しており、輸出セクターには追い風が残る。注視したいのは、ファーストリテイリング（9983、73,750円）やソニーG（6758、3,346円）、三菱商事（8058）を含む商社株、東京エレクトロン（8035、45,780円）など、21日に上昇を牽引した円安・AI半導体・商社の3銘柄群がどこまで米株安の重しを跳ね返せるかだ。特に東京エレクトロンは21日に+2.4%超で引けており、米ハイテク安の波及で反落するか、物色の象徴として踏みとどまるかが試される。
注目テーマ：米株利確の波をどこで止めるか──日経「59,000円台」と円安159円の二枚看板
本日の最大の焦点は、米株3指数同時下落という外的要因に対し、日経平均が59,000円台を維持できるか否か、である。21日の東京市場で投資家が日本株を買い上げた主因は、①円安159円台の定着、②半導体・商社主導の業績期待、③米ハイテク調整のなかでも続く国内賃上げ・ガバナンス改革ストーリー、の3点に整理できる。米株安はこの①〜③のうち①を一部削ぎ、②に業績警戒の影を落とす動きだが、③は国内固有要因のため影響を受けにくい。
注視すべきは3点。第一に、ドル円の159円台の粘着力だ。米金利が4.26%で安定するなか、円安が続けば輸出企業の想定レート超過分が改めて意識される。逆に158円台割れとなれば、円安メリット相場のボルテージは一段下がる。第二に、半導体関連の選別度合い。米国でエヌビディアが200ドル割れとなった一方、AMDは続伸しており、業種内ローテーションが進むフェーズに入った可能性がある。東エレ・アドバンテストとレーザーテック・ディスコなど装置株の騰落差に注目したい。第三に、日経平均59,000円台の定着自体が投資家心理のアンカーとなっている点。直近安値の58,134円（4月15日）から5営業日で+1,215円上昇しており、スピード調整の余地は小さくない。引けにかけて失速するようなら、本日は上ヒゲ形成で終わる可能性もある。
本日の注目イベント
- 日経平均の寄り付き水準──CME日経平均先物の引け値と59,000円台の攻防
- ドル円159円台の持続性──日銀・財務省の高官発言の有無
- 半導体株の選別度合い──東エレ・アドバンテストと装置株の騰落率の差
- 米国・テスラ（TSLA）の時間外決算（発表時期は要確認）──EV・自動運転の業績トーン
- 商社株・銀行株の動向──21日の上昇を支えた国内ディフェンシブ色の強い銘柄群
マーケットデータ
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。