日経平均1778円安・年初来最大の下落——ホルムズ海峡封鎖ショック、ダウ一時1200ドル超安

サマリー: ホルムズ海峡の事実上の封鎖を受け原油価格が急騰、3日の日経平均は前日比1,778円安（-3.06%）と年初来最大の下落を記録した。米国市場もダウが一時1,200ドル超の急落を見せたが、トランプ大統領の「海峡護衛」発言を受け下げ幅を大きく圧縮して引けた。VIXは一時28.15まで跳ね上がり、リスクオフの空気が世界市場を覆った。

米国市場

3日（火）のニューヨーク市場は、中東情勢の緊迫化を嫌気して急落の後、後半に切り返す荒い展開となった。S&P 500は6,816.63（前日比-0.94%）、NASDAQは22,516.69（-1.02%）、ダウ平均は48,501.27（-0.83%、-403ドル）で取引を終了。

場中はダウが一時1,200ドル超安（-2.6%）、S&P 500も-2.5%まで売り込まれる場面があった。転機はトランプ大統領のTruth Social投稿。「米海軍がホルムズ海峡でタンカーを護衛する」「世界へのエネルギーの自由な流れを保証する」と宣言したことで、原油の上値が抑えられ、株式にも買い戻しが入った。

セクター別では明暗がくっきり分かれた。エネルギー株が急伸——Exxon Mobil、Chevronが約+4%、ConocoPhillipsは+5%超。防衛株も買いが集まり、Northrop Grumman +6%、RTX +4.7%、Lockheed Martin +3.4%。一方、航空株は原油高を直撃し、American Airlines -4.2%、Delta -2.2%、United -2.9%と軒並み下落した。

テック大手はまちまち。Microsoft（MSFT）が+1.24%（403.93ドル）と逆行高した一方、NVIDIA（NVDA）は-1.53%（180.05ドル）と反落。地政学リスク局面ではグロース株から資金が抜けやすい典型的なパターンだ。

米10年債利回りは4.05%と前週末の3.97%から上昇。原油高→インフレ再加速の連想から債券も売られた。

日本市場

3日（月）の東京市場は全面安。日経平均は56,279.05円（前日比-1,778.19円、-3.06%）と急落し、下落幅は年初来最大。2025年4月の相互関税ショック（-2,644円）以来の大きさとなった。TOPIX（ETF参考値 1306.T）も3,959円（-3.30%）と連動して大きく下げた。

ホルムズ海峡封鎖による原油高が、輸入コスト増加→企業収益圧迫→消費冷え込みという連鎖を想起させ、幅広い業種が売りに押された。小売株ではイオン、セブン&アイ、高島屋などが下落。原油高が消費者心理を冷やすとの懸念が重しとなった。

USD/JPYは157.49円（前日比+0.86円）とドル高・円安方向に振れた。通常の地政学リスク局面では円が買われやすいが、今回は原油高→日本の貿易赤字拡大を意識した円売りが上回った形だ。

注目テーマ

ホルムズ海峡危機——原油は「有事プレミアム」を織り込む段階へ

WTI原油は3日終値で74.86ドル。先週末（2/27）の67.02ドルから約12%の急騰となった。場中には一時77.98ドルまで上昇。Brent原油も82.09ドルと、85ドル台まで迫る場面があった。

問題はこの危機が短期で収束するかどうかだ。IRGCは3月2日に海峡封鎖を正式宣言し、「進入する船舶は攻撃対象」と警告。実際に3月1〜2日はタンカー通行がほぼゼロとなった。トランプ大統領は海軍による護衛を示唆したが、イランとの軍事衝突がさらにエスカレートするリスクもある。アナリストの間では、封鎖が長期化すれば原油100ドル超のシナリオも浮上している。

VIX（恐怖指数）は一時28.15まで急上昇した後、23.57で引けた。市場が「恐怖」から「消化」のフェーズに移行しつつあるサインだが、地政学イベントは予測困難であり、ボラティリティの高止まりは続くだろう。

本日の注目イベント

• ホルムズ海峡情勢の続報——米海軍の護衛艦派遣の具体的動向
• WTI原油の値動き（75ドル台を維持するか、80ドルを再び試すか）
• 日本市場：前日の急落を受けた自律反発の有無
• 米 ISM非製造業景況指数（2月）発表予定
• SEC開示：Amazon 8-K（2/27提出）、NVIDIA 8-K（2/25提出）の内容精査

マーケットデータ

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