サマリー: 米国市場は3指数そろって急落。S&P 500は−1.5%、ダウは−740ドル安。2月CPIが予想を上回り、インフレ再加速への警戒が一気に強まった。日経平均は米国の流れを受けて53,768円まで下落し、週初の反発分を帳消しに。
米国市場
12日の米国市場は全面安。S&P 500は6,672（前日比−103、−1.52%）、NASDAQは22,311（−404、−1.78%）、ダウ平均は46,677（−739、−1.56%）と、3指数そろって大幅に下落した。
引き金となったのは、12日発表の2月CPI（消費者物価指数）。前月比+0.27%と1月の+0.17%から加速し、市場予想を上回った。インフレの粘着性が改めて意識され、「FRBの追加利下げは当面ない」との見方が急速に広がった。
NVIDIA（NVDA）は183.14ドル（−1.5%）、テスラ（TSLA）は395.01ドル（−3.1%）と大型テック株が軒並み売られた。米10年債利回りは4.21%に上昇し、高バリュエーション株への逆風が強まっている。
日本市場
日経平均は13日、53,768円と前営業日（11日）の55,025円から−1,256円（−2.28%）と大幅続落。米CPIショックによるNY市場の急落を受け、寄り付きから売りが先行した。
TOPIX連動ETFは3,816（前日比−0.34%）。ドル円は159.08円と前日からやや円安に振れたが、リスクオフの流れには抗えず、輸出関連株も含めて幅広いセクターで売りが出た。
注目すべきは、日経平均が9日の急落（52,728円）→11日の反発（55,025円）→13日の再下落（53,768円）と、わずか1週間で上下2,300円超の激しい値動きを見せている点だ。ボラティリティの高い相場が続いている。
注目テーマ
CPIショック — インフレの「粘着性」が浮き彫りに
2月のCPIは前月比+0.27%。1月の+0.17%から加速しただけでなく、市場の想定していた鈍化シナリオを明確に否定する内容だった。
背景には、トランプ政権の関税政策の影響が徐々に顕在化していることがある。輸入品への追加関税はサプライチェーンを通じて最終消費者価格に転嫁されやすく、とりわけ食品・日用品・自動車部品で価格上昇圧力が確認されている。
米10年債利回りは3月4日の4.09%からわずか1週間で4.21%まで12bp上昇。FF金利（政策金利）は3.64%で据え置かれたまま、長短金利差が拡大する「ベアスティープニング」が進行している。この環境ではグロース株が特に売られやすく、NASDAQの下落率が最も大きかった点と整合する。
本日の注目イベント
- 米PPI（生産者物価指数）発表 — CPIに続くインフレ指標。サプライサイドの価格動向を確認
- 新規失業保険申請件数 — 労働市場の底堅さを検証。強ければ利下げ期待をさらに後退させる
- FRB関係者の発言 — CPI後の政策スタンスに変化があるか注視
- 日本3月限メジャーSQ — 本日が算出日。先物・オプションの期日通過で需給が一変する可能性
- 日銀金融政策への思惑 — 円安進行と米金利上昇を受け、4月追加利上げ観測に変化があるか
マーケットデータ
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。